＜ＴＲＡＩＲＳ　ＥＸ２０Ｗ商品名の由来＞

① 室内面積　　　　　 ２０㎡超で２０と表現
② 拡張部の取り出し長さ　　２００ｃｍを２０と表現　
∴①＋②＝２０Ｗ（ダブル２０）とした
ＥＸはエクステンド（拡張を表す）

＊トレーラーハウスは道路交通法上の制約条件でコンテナなどの大きさが決められている

　主に長さ、幅、高さ、重量である

　更に牽引型は工具などを使用せずに設備などの着脱が求められており、コンテナなどの内部空間を広げることは難しい

（日本トレーラーハウス協会指針）

そこで２０２１年、上記の制約条件をクリアし開発されたのが、トレーラーハウス　トレイルズＥＸ

拡張を可能にして簡単に内部空間を広げられるようにした（特許取得済）

通常の２０フィートコンテナの内部空間面積は１３㎡であるが、それを１７㎡に広げた商品開発に成功

約１.３倍の広さである

今回更に空間を広げることにチャレンジして開発されたのがトレーラーハウス　トレイルズＥＸ２０Ｗである

ロフト２㎡をプラスすれば最大２２㎡となり通常１３㎡の１.７倍となる

一方２０２５年度、建築基準法の改正により様々な基準が見直された

そのポイントの一つに省エネ基準の義務化があげられる。

従来の努力目標から義務化となり、基準がより厳しいものとなった。

現実的に温暖化のよる急激な住環境の変化は、その住空間の快適性維持の為にも断熱性の向上を中心にした対応必須の状況である

またＣＯ²の削減が世界中の国々で急務となっている昨今、省エネ性の向上は増々重要度を増している

　　

但しトレーラーハウスに建築基準法は当てはまらない

当社は鉄筋コンクリートマンションを対象として、約３０年前より快適な住空間の創造を目指し商品開発を推進してきた

したがってトレーラーハウスであっても、このポリシーを念頭に商品開発を指向

今回のトレーラーハウスＴＲＡＩＲＳ　ＥＸ２０Ｗは次世代にマッチする性能、機能を備え様々な用途に活用していただけること、またお役に立てる商品として誕生した

＊トレーラーハウス　ＴＲＡＩＲＳ　ＥＸ２０Ｗの商品特徴
①驚きの広さ　　　（２０フィート標準比約１.７倍）
②驚きの高性能　　（建築基準法省エネ基準断熱性能　東北から以南基準相当クリア）
③驚きの強さ　　　（積雪耐荷重１.６ｍの多雪地域クリア）
④驚きのリスク減　（移動移設が可能で、活用の用途変更に容易に対応が可能）
⑤驚きのコスパ　　（国内自社工場にて製造工程の９０％を生産、徹底した合理化の追求により人手不足や
外部環境に左右されにくい体制により高品質、低コストを実現）

当社は、トレーラーハウスの拡張タイプ（商品名　EXタイプ）で
「トレーラーハウス用ミニハウス及びその組立方法、並びにその組立に用いる橋渡し部材」
に関わる特許を取得しております

特許　第７１４６２０１号
発明の名称　トレーラーハウス用ミニハウス及びその組立方法、並びにその組立に用いる橋渡し部材　
特許権者　　株式会社ヒーローライフカンパニー
登録日　　　令和3年8月18日

当社は、トレーラーハウスの「トレーラーハウス緊結コーナーキャスティング」
に関わる特許を取得しております

特許　第６９３１４９９号
発明の名称　トレーラーハウス
特許権者　　株式会社ヒーローライフカンパニー
登録日　　　令和3年8月18日

当社は、トレーラーハウスのホテルを「トレイルイン」として
商標登録済です
商標登録第６４１２０２８号　令和３年７月６日
商標登録第６４１２０２９号　令和３年７月６日
商標登録第６４７４８１６号　令和3年11月22日

当社は、トレーラーハウスのオリジナルのモデルを「トレーラーハウス用のミニハウス」として
意匠登録済です
意匠登録第１７１７６６８号　令和4年6月9日
意匠登録第１７１７６９０号　令和4年6月9日

トレーラーハウスは様々な店舗展開しております。
トレーラーハウス飲食店、トレーラーハウスコインランドリー、トレーラーハウス0ペットショップ。。。
低コストでの店舗経営をご検討の方は是非ご用命ください

当社ではトレーラーハウスを利用した宿泊施設「Trailinnホテル」を全国に設置、自社にて展開しております。
トレーラーハウスを利用してますので部屋は完全に独立、無人チェックイン、キッチンや洗濯機も完備されており長期宿泊も対応可能です。

またクライアント様にトレーラーハウスを販売。クライアント様自らがホテル運営を実施するケースもございます。

ホテル計画は事前に市場調査を無料で実施しております。
遊休地活用に是非ご検討をお願いします。

トレーラーハウスは建築確認を必要としない車両扱いになります。
当社では計画に先立ち事前に行政とコンタクトを取り、行政から「車両扱い」の確約を取ってから計画を進めております。
ご検討を進めるにあたり事前に行政との調査やインフラ調査、それらを踏まえたお見積もりの作成は全国無料で行っております。
先ずはご連絡いただければ当社にて責任を持って調査とお見積もりを作成させていただきます。